デジタルトランスフォーメーション（DX）を成功させるためには、デジタル技術を駆使し、ビジネス改革を推進できる「DX人材」の存在が不可欠です。経済産業省も、DX人材は単に技術に詳しいだけでなく、企業の業務を深く理解し、データとデジタル技術を活用して改善策を立案・実行できることが求められると指摘しています。しかし、多くの企業がこの重要な人材の不足に直面し、育成や採用に課題を抱えています。
本記事では、DX人材に必要なスキルマップや資格を具体例とともに解説し、企業がどのようなDX人材を確保すべきか解説します。
目次
DX人材とは？
DX人材とは、デジタルトランスフォーメーション（DX）を進めるためのスキルを持ち、その実行ができる人のことです。自分から進んで行動し、好奇心を持って新しいことに挑戦し、組織を引っ張る役割を果たします。
DX人材は、問題を解決し、新たな価値を生み出すことが求められます。しかし、ただ技術があるだけではなく、会社の業務をよく理解し、チームで協力して働く力やビジネスの視点も必要です。DX人材は、新しい技術を学びたいという意欲があり、リーダーシップを発揮しながら、他の人とも効果的にコミュニケーションを取ることが大切です。
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次に、DX人材のスキルマップについて解説します。
DX人材のスキルマップ
DX人材のスキルマップは、人材類型のロール別で、業務内容に関する必要なスキルレベルを表したものです。 DX人材の能力や技能を評価することで、企業におけるDXの取り組みを推進するために役立ちます。
DXにおけるスキルマップでは、人材類型が「ビジネスアーキテクト」、「デザイナー」、「データサイエンティスト」、「ソフトウェアエンジニア」、「サイバーセキュリティ」の5つに分類されており、スキル項目に対する重要度が5段階で定められています。
それぞれの職種における必要なスキルや役割については、次に詳しく解説します。
DX人材の役割
DXを推進するためのDX人材には、下記の5つの人材類型と役割が定義されています。
- ビジネスアーキテクト
- デザイナー
- データサイエンティスト
- ソフトウェアエンジニア
- サイバーセキュリティ
それぞれ、詳しく解説します。
DX人材類型①ビジネスアーキテクト
ビジネスアーキテクトは、DX推進の際に、ビジネスおよび業務の変革を通じて達成すべき目標を設定し、関係者を調整しながら協働体制を構築し、目標達成に向けたプロセスを一貫してリードする役割のDX人材です。
ビジネスアーキテクトは、3つの職種に分類されます。
- ビジネスアーキテクト（新規事業開発）
- ビジネスアーキテクト（既存事業の高度化）
- ビジネスアーキテクト（社内業務の高度化・効率化）
下記は、ビジネスアーキテクトに関する詳細な役割と責任です。
ビジネスアーキテクト（新規事業開発）の役割と責任
新しい事業や製品・サービスの目的を見出し、その実現方法を策定します。そして、関係者をコーディネートしながら、協働関係の構築をリードし、目的実現に向けたプロセスを一貫して推進することで、目標を達成します。
ビジネスアーキテクト（既存事業の高度化）の役割と責任
既存の事業や製品・サービスの目的を見直し、新たに定義された目的の実現方法を策定します。関係者を調整しつつ、協働体制を築き、目的達成に向けたプロセスを継続的にリードすることで、事業やサービスを高度化します。
ビジネスアーキテクト（社内業務の高度化・効率化）の役割と責任
社内業務における課題解決の目的を定義し、その実現方法を設計します。関係者をコーディネートし、協働関係を強化しながら、目的実現に向けたプロセスを推進し、業務の高度化および効率化を達成します。
DX人材類型② デザイナー
デザイナーは、DX推進において、製品やサービスの方針を策定し、顧客やユーザーの視点を取り入れてデザインを行う重要な役割を担います。デザイナーの役割は、以下の3つに分類されます。
デザイナーは、3つの職種に分類されます。
- サービスデザイナーの役割と責任
- UX/UIデザイナーの役割と責任
- グラフィックデザイナーの役割と責任
下記は、デザイナーに関する詳細な役割と責任です。
サービスデザイナーの役割と責任
サービスデザイナーは、社会や顧客、ユーザーの課題やニーズを総合的に把握し、これらをもとに製品・サービスのコンセプトを策定します。また、そのコンセプトを実現し続けるための仕組みのデザインも行います。
UX/UIデザイナーの役割と責任
UX/UIデザイナーは、製品やサービスの顧客体験を設計し、その情報設計や機能、外観、動きなどをデザインします。これにより、ユーザーが製品・サービスを使いやすく、魅力的に感じる体験を提供します。
グラフィックデザイナーの役割と責任
グラフィックデザイナーは、ブランドのイメージをビジュアルで具体化し、統一感のあるデジタルグラフィックやマーケティング媒体のデザインを行います。これにより、ブランドの認知度や信頼感を高めます。
DX人材類型③ データサイエンティスト
データサイエンティストは、DX推進においてデータを駆使して業務変革や新規ビジネスの創出をサポートする専門家です。データサイエンティストは、以下の3つの職種に分類されます。
データサイエンティストは、3つの職種に分類されます。
- データビジネスストラテジスト
- データサイエンスプロフェッショナル
- データエンジニア
下記は、データサイエンティストに関する詳細な役割と責任です。
データビジネスストラテジストの役割と責任
データビジネスストラテジストは、事業戦略に沿ったデータ活用戦略を策定し、その戦略を具体化して、顧客価値を高める業務変革やビジネス創出を主導します。
データサイエンスプロフェッショナルの役割と責任
データサイエンスプロフェッショナルは、データの処理や解析を通じて、顧客価値を拡大するための業務変革や新しいビジネスモデルを創出するための知見を導き出します。
データエンジニアの役割と責任
データエンジニアは、効果的なデータ分析環境を設計、実装、運用し、顧客価値を高める業務変革やビジネス創出を実現します。
DX人材類型④ ソフトウェアエンジニア
ソフトウェアエンジニアは、3つの職種に分類されます。
- フロントエンドエンジニア
- バックエンドエンジニア
- クラウドエンジニア/SRE
- フィジカルコンピューティングエンジニア
下記は、ソフトウェアエンジニアに関する詳細な役割と責任です。
ソフトウェアエンジニアは、DX推進においてデジタル技術を活用したサービスを提供するためのソフトウェアやシステムの設計、実装、運用を担います。ソフトウェアエンジニアの役割は、以下の4つに分類されます。
フロントエンドエンジニアの役割と責任
フロントエンドエンジニアは、ユーザーが直接触れるインターフェース（クライアントサイド）の機能を実現する責任を持ち、魅力的で使いやすいデジタル体験を提供します。
バックエンドエンジニアの役割と責任
バックエンドエンジニアは、システムの裏側で動作するサーバーサイドの機能を設計し、デジタル技術を活用したサービスを安定的に提供する責任を負います。
クラウドエンジニア/SREの役割と責任
クラウドエンジニア/SREは、ソフトウェアの開発および運用環境を最適化し、信頼性の向上を図り、サービスの継続的な提供をサポートします。
フィジカルコンピューティングエンジニアの役割と責任
フィジカルコンピューティングエンジニアは、物理的なデバイスをデジタル領域に統合し、現実世界のデジタル化を推進することで、ソフトウェア機能の実現に寄与します。
DX人材類型⑤ サイバーセキュリティ
サイバーセキュリティ分野では、DX推進に伴うリスクを管理し、ビジネスの安定と信頼を確保する役割が求められます。サイバーセキュリティの役割は、以下の2つに分類されます。
サイバーセキュリティは、3つの職種に分類されます。
- サイバーセキュリティマネージャー
- サイバーセキュリティエンジニア
下記は、サイバーセキュリティに関する詳細な役割と責任です。
サイバーセキュリティマネージャーの役割と責任
サイバーセキュリティマネージャーは、デジタル活用に伴うリスクを検討・評価し、その影響を最小限に抑える対策を管理・統制し、ビジネスの信頼性を向上させます。
サイバーセキュリティエンジニアの役割と責任
サイバーセキュリティエンジニアは、事業実施におけるサイバーセキュリティリスクを抑制するための対策を導入・保守・運用し、安定的なビジネス運営に貢献します。
DX人材不足の状況（日本国内・米国）
最新の「DX動向2024調査」によると、日本企業におけるDX推進のための人材不足が問題になっています。IPAが2021年度から行ってきた調査では、毎年人材不足の声が強まっていましたが、2024年の調査では、ついに「大幅に不足している」と答えた企業が62.1%に達し、過半数を初めて超えました。
一方で、同調査によると、2022年度の米国企業では、DX人材について「過不足はない」と回答した企業が5割以上を占めています。これは、日本企業と米国企業の間でDX人材の確保状況に大きな差が生じていることを浮き彫りにしています。米国企業がDXを支える人材を安定的に確保しているのに対し、日本企業は依然としてDXの人材不足が課題であり、DX推進に対する大きな障害となっています。
出典：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構｜DX動向2024-深刻化するDXを推進する人材不足と課題 P31「図表 3-1 DXを推進する人材の「量」の確保（経年変化および米国との比較）」
また、DX人材不足は、DXを推進できない最も大きな原因の１つです。DX動向2024調査によると、「DXに取り組むための知識不足」より、「DXの人材不足」が、DX推進をできない直接的な原因となっています。
下記のグラフは、従業員規模別でDXに取り組まない理由です。
出典：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構｜DX動向2024 DXに取組まない理由（従業員規模別）
p4
従業員が多いほど、DXに取り組むメリットを理解しているという結果が出ていますが、従業員規模に関わらず、DX人材不足が目立ちます。
DX人材のマインドセット７つ
DX人材に求められるマインドセットは、以下の7つです。
- 変化への適用
- コラボレーション
- 顧客・ユーザーへの共感
- 常識にとらわれない発想
- 反復的なアプローチ
- 柔軟な意思決定
- 事実に基づく判断
下記は、経済産業省・IPAのデジタルスキル標準ver.1.2を基に作成しています。
「DX人材に求められるマインド・スタンス」
それぞれ、詳しく解説します。
変化への適応
生成AIの技術進歩などによって市場が急速に変化しています。DX人材は、新しい知識やスキルを積極的に学び、変化を受け入れる姿勢が必要です。
例えば、ある企業が新しいAIツールを導入する際、従来の方法に固執せず、新ツールの使い方を学び、業務に取り入れることが重要です。業務の効率化や新しい価値の創出が可能になります。
参考：経済産業省 生成AI時代のDX推進に必要な人材・スキルの考え方2024（令和6年6月）
事実に基づく判断
感覚や経験だけでなく、データや事実をもとに物事を判断することが求められます。これにより、より信頼性の高い決定が可能になります。
マーケティング戦略を策定する際、過去のキャンペーンデータを分析し、効果的だった手法を基に次の戦略を立てることで、成功の確率を高めることができます。
常識にとらわれない発想
新しいアイデアや解決策を考える際、従来の枠組みにとらわれずに発想することが重要です。これにより、革新的な解決策を生み出すことができます。
企業が新製品を開発する際、既存の市場常識にとらわれず、全く新しいコンセプトの商品を提案することで、競合他社との差別化を図ることができます。
反復的なアプローチ
小さな改善を繰り返し行い、その結果をもとにさらに改良を重ねることで、最終的な成功に近づくアプローチが重要です。
新しいウェブサービスを提供する際、初期バージョンをリリースし、ユーザーからのフィードバックをもとに機能を改善し続けることで、より良いサービスを提供することができます。
コラボレーション
異なる専門性を持つ人々と協力し、共に価値を創造する姿勢が重要です。多様な視点を取り入れることで、より豊かな成果が得られます。
新製品の開発チームが、デザイナー、エンジニア、マーケターなど多様なバックグラウンドを持つメンバーで構成され、それぞれの専門性を活かしながら共同で製品を開発することで、革新的で市場に受け入れられる商品が誕生します。
柔軟な意思決定
不確定な状況でも、迅速かつ臨機応変に意思決定を行う能力が求められます。状況に応じた柔軟な対応が、変革の成功を支えます。
新規プロジェクトの進行中に市場の動向が変わった場合、当初の計画に固執せず、市場に合わせて戦略を変更することで、プロジェクトの成功率を高めることができます。
顧客・ユーザーへの共感
顧客やユーザーの視点に立って考え、彼らのニーズや課題に対して共感することが重要です。これにより、より良い製品やサービスを提供できます。
顧客サポートチームが、顧客の立場に立って対応することで、問題解決だけでなく、顧客満足度の向上にも繋がります。例えば、顧客が抱える問題を深く理解し、それに合った解決策を提案することで、顧客の信頼を得ることができます。
DX人材の資格
DX人材の能力を評価するために役立つ資格や検定、そして、DX推進やDX人材の育成に役立つ資格をご紹介します。
自身や企業のDX推進力を高めるために役立ち、デジタル分野での専門知識を証明するだけでなく、DX人材の育成や採用時の指標としても活用できます。
デジタルトランスフォーメーション検定
この検定は、全日本情報学習振興協会が主催しており、DXの基礎知識を学ぶ「DXオフィサー認定試験」と、企業や担当者向けのアドバイザーを目指す「DX推進アドバイザー認定試験」の2種類があります。AIやIoT、クラウドといったDXの基本的な技術を幅広く学べるため、DXのキャリアをスタートさせたい方に最適です。
公式サイト：デジタルトランスフォーメーション検定
DX検定™
DX検定は、ビジネスに欠かせないデジタル技術を包括的に学べる資格です。ディープラーニングやブロックチェーンなどの最新トレンドも含まれており、基礎知識と最新技術の両方を学びたい方におすすめです。試験はスコア形式で、得点に応じてDXプロフェッショナルなどの認定がされます。
公式サイト：DX検定™
+DX認定資格
+DX認定資格は、DX推進を本格的に進めるための基礎資格です。DXを初めて学ぶ方や、会社でDX推進を任された初心者にとって最初に取得すべき資格です。技術者だけでなく、マネジメント層やITに馴染みのない職種の人にもおすすめで、実務に直結する知識を身につけることができます。
公式サイト：＋DX認定試験
基本・応用情報技術者試験
この国家資格は、ITの基礎知識を持つことを証明するもので、DXに必要な基本的なスキルを身につけるのに最適です。IT関連の職種だけでなく、DXの基礎を学びたいすべての職種におすすめです。
公式サイト：基本情報技術者試験
公式サイト：応用情報技術者試験
AWS認定試験
Amazonが提供するこの資格は、AWSの実践的スキルを測るもので、クラウドサービスを活用するエンジニアやデータサイエンティストに適しています。仮想サーバーやPaaSを扱う職種にも役立つ資格です。
公式サイト：AWS認定試験
プロジェクトマネージャ試験
この国家資格は、ITプロジェクトの管理スキルを証明します。DXプロジェクトを円滑に進めるために、経営的視点やリソース管理能力が求められるマネージャーにおすすめです。
公式サイト：プロジェクトマネージャ試験
ITコーディネータ試験
経済産業省が推進するこの資格は、経営視点でのIT活用スキルを証明します。DX戦略を推進するための知識が得られるため、プロデューサーやビジネスデザイナーにおすすめです。
公式サイト：ITコーディネーター試験
ITストラテジスト試験
この国家資格では、経営戦略とIT戦略を学べます。事業革新を目指すITコンサルタントやDX推進リーダーに最適な資格です。
公式サイト：ITストラテジスト試験
AI実装検定
AIの実装力を測るこの資格は、AIエンジニアやデータサイエンティストに向けたものです。レベル別に基礎から高度なAI技術を学べるため、実務に直結するスキルが身につきます。
公式サイト：AI実装検定
DX人材を活用した企業事例
DX人材を活用した企業事例を3社紹介します。DX人材を育成し、DXを推進した企業であり、「DX白書2023」に掲載されています。
株式会社IHI
株式会社IHIは、重工業メーカーとしての伝統的なビジネスモデルから、データ活用を中心とした新たなビジネスモデルへの転換を進めています。2022年度を最終年度とする中期経営計画「プロジェクトChange」では、「ライフサイクルビジネス（LCB）」という提案型ソリューションビジネスにシフトしています。この変革を支えるのが、全社共通のIoTプラットフォーム「ILIPS」と、お客様に関する情報を一元管理・分析する「CSD（カスタマーサクセスダッシュボード）」です。これにより、営業・サービス・技術/製造が連携し、より顧客に寄り添ったサービス提供を実現しています。
IHIは、DXリテラシー向上と意識改革を目的に、3層に分けた人材育成を実施しています。全社的なDXの啓蒙活動から各部門のDXリーダーの設置、そしてトップ層でのDXの重要性認識に至るまで、各層に応じた研修を行い、具体的な成果創出を目指しています。また、各事業部門には「DXリーダー」を設置し、現場でのDX推進をリードしています。
凸版印刷株式会社
凸版印刷株式会社は、1900年に創業され、長い歴史の中でデジタル化に対応してきました。2017年にはDX事業の推進が全社方針として掲げられ、2018年に「デジタルビジネスセンター」を設立しました。その後、2020年には「DXデザイン事業部」を設立し、約1,400人の規模でDX関連の実ビジネスを推進しています。この事業部は、IT開発や運用、商品・サービスの企画を担う人材で構成されており、既存事業との連携を強化しています。
人材育成の面では、リスキリングに力を入れ、ITリテラシーの向上を図るとともに、企画系の人材にはOJTを通じて実務経験を積ませることでビジネススキルの向上を図っています。さらに、社内での新規事業に取り組むメンバーには、ビジネスのゴールを明確にする教育を行っています。
株式会社日東電機製作所
株式会社日東電機製作所は、電力制御装置の開発・製造を手がける企業で、労働力不足や市場変革に対応するためにデジタル化を進めています。2021年には「デジタル化戦略ロードマップ」を策定し、現場でのデジタル技術の活用を推進。特に人材育成においては、内製化を重視し、業務を熟知した社員がデジタル技術を使って課題解決に取り組む体制を構築しています。
DX推進組織として「チームIoT」を立ち上げ、現場の課題解決を支援する役割を担っています。部門横断的に活動する部会を通じて、社員が自ら業務改善に取り組む意識を高め、デジタル化を推進しています。成果評価については、業務改善を目的としたデジタル活用を促進することに重点を置き、KPIに縛られない柔軟な人材育成を進めています。
株式会社アイデミー
株式会社アイデミーでは、DX推進やAI/DX内製化を支援するプロダクト・ソリューションを展開しています。 企業がDXを推進する上で必要不可欠な、人材教育 ・課題選定・開発・運用までを一気通貫でサポートしているため、多数の企業のDX推進事例を保有しています。
下記は、過去の基調講演やインタビュー等の記事です。
- 大和証券のDX事例から学ぶ。金融業界のDX推進術と牽引人材の育成法【前編】
- 「DX発想」が組織風土となることを目指して 小田急電鉄株式会社様【Aidemy Business導入インタビュー】
- マツダ株式会社様が語る。自社のDX人材育成事例と自動車業界のDXについて【セミナーレポート】
- 株式会社大和証券グループ本社様が語る。自社のDX人材育成事例と金融業界のDXについて【セミナーレポート】
- 旭化成株式会社様が語る。自社のDX人材育成事例と化学業界のDXについて【セミナーレポート】
- 【事例から学ぶ】DX人材の育成方法と学習を継続させる習慣化テクニック
- 実務を想定したデータを用いた研修、丸紅株式会社様【導入事例_データ分析ハンズオン研修】
- 株式会社ニチレイ様が語る。自社のDX人材育成事例と食品業界のDXについて【セミナーレポート】
- セミナーを聞くだけでなくワークショップを通して、 次のアクションに繋げてほしい__パナソニック コネクト株式会社様【Aidemy Practice導入事例_DXリテラシーアップセミナー】
DX人材の確保とDX推進は、企業にとって重要なものであるため、まずは弊社アイデミーの資料をダウンロードしてみてはいかがでしょうか。
DX人材に関するよくある質問
DX人材に関するよくある質問を一覧でまとめています。それぞれ、質問に対する回答をご確認下さい。
DX人材に求められる能力は何ですか？
DX人材は、一般的にテクノロジー導入によるビジネスへの影響を把握し、その戦略的な適用を検討する能力が求められます。市場分析、プロジェクトマネジメント、戦略立案といったビジネススキルが必要です。また、組織全体をデジタル化するためには、リーダーシップも重要な能力となります。
デジタル人材とDX人材の違いは何ですか？
デジタル人材は、専門的なデジタル知識・能力を有し、デジタル実装による企業や地域の課題解決を牽引する人材です。一方、DX人材は、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するために必要なスキルや考え方を持つ人材です。
DXは何から始めるべきですか？
従来のアナログ業務を突然DX化するのは難しいため、まずはアナログ業務をデジタルに移行することからスタートします。デジタル化が進めば、データ活用やビジネスモデルの変革へ移行できます。デジタル化を進めることで、社員もデジタルツールやデータに慣れ、徐々にDX化を進めることが可能となります。
DX人材はどのような役割を担っていますか？
DX人材とは、デジタル技術（IT技術）を活用して既存の業務やビジネス、組織を変革する人材のことです。デジタル領域のノウハウやスキルに加え、自社ビジネスの理解やDX推進をリードするリーダーシップが求められます。
デジタル推進人材とは何ですか？
デジタル推進人材とは、内閣官房デジタル田園都市国家構想実現会議事務局が目指している地域の課題解決を牽引する人材です。2026年度末までに、230万人のデジタル推進人材の育成を目指しています。（参考：内閣官房｜デジタル田園都市国家構想）
DX人材の採用はどこでできますか？
DX人材の採用は、転職エージェントや人材紹介会社を利用することが一般的ですが、LinkedIn等のSNS、テックイベントの参加者と交流することで、将来的な採用を見込める可能性があります。自社内でDX人材を育成するには、Aidemy Businessがおすすめです。
